注文住宅で家を建てるための費用・予算はどれくらい?

注文住宅で家を建てるための費用・予算はどれくらい?

夢のマイホームは、設備から外観までこだわった注文住宅を建てたい。

でも、本当にこの住宅プランの価格で建てられるの?
この他にどれだけの費用や支払いが必要になるの?

といった、家づくりの費用や予算に関する情報を探している方も多いはず。

注文住宅で家を建てる費用は、住宅本体の価格に加えて、建物以外の工事にかかる付帯付帯工事費、手続きにかかる諸費用と、大きく3つの費用が掛かります。(住宅と一緒に土地も購入する場合は、ここに土地代が加わります。)

インターネット広告や新聞の折込みチラシなどで、時どき見かける「○○万円で建てられる家」といった魅力的なキャッチコピー。実は、住宅本体の価格のみが表示されているケースが多く、家づくり全体のコストと勘違いをしてしまうと、スタート時点から予算オーバーしてしまうことにも。

この記事では、注文住宅を建てるための費用や予算をはじめ、住宅プランごとの住宅購入の相場、予算オーバーを避けるための資金計画の立て方など、計画的なマイホームづくりに必要不可欠な”お金”に関する情報をご紹介します。

家を建てるための費用と支払い時期【一覧表】

まずは、注文住宅で家を建てるために必要となる「費用の種類」と「支払い時期」を一覧で見てみましょう。

家づくりにかかる費用は「家を建てる費用」と「土地を買う費用」の大きく2つ。
この内、家を建てる費用の内訳は、家本体を建てるための「本体工事費」が総額の70%~80%と一番高い割合を占め、次に解体工事や地盤調査などにかかる「付帯工事費」が15%~20%、各手続の手数料や税金などの「諸費用」が5%~10%と言われています。

また、土地を買う費用の内訳は2つ。
土地代」が総額の90~95%と大部分を占め、仲介手数料や測量費などの「諸費用」が5~10%と言われています。

住宅購入と土地購入の費用の内訳

どちらも、土地自体の費用・家本体の費用が一番高くなるため、多くの方がこの2つを目安に資金計画を立てると思います。しかし、上の図を見ても分かるように、付帯工事費や諸費用が占める割合は決して小さなものではありません。予算オーバーを防ぐためにも、あらかじめ「費用の種類」を把握・考慮した上で予算に組み込みましょう。

また、それぞれの支払いがいつ発生するのか?といった「支払時期」知っておくのも大切です。たとえば、一番最初に発生する大きな支払いになる「土地購入の手付金」は、ローン審査に通過していない土地の購入時に現金で支払うのが一般的で、土地代の5~10%もの資金が必要になります。

頭金のつもりで用意していた現金が、土地の手付金で大きく削られることに。。。』といった、想定外の支払いトラブルが起きないように、家づくりにかかる「費用の種類」に加えて「支払い時期」も確認しておきましょう。

土地の購入に必要な費用
費用の種類 支払うタイミング
手付金
(土地代金の5%~10%)
売買契約時
購入物件の残代金
(土地代金ー手付金)
引き渡し時
諸費用
(印紙税や仲介料など)
引き渡し時
家の建築に必要な費用
費用の種類 支払うタイミング
手付金
(建築工事費の約10%)
工事請負契約時
着工金
(建築工事費の約30%)
着工時
中間金
(建築工事費の約30%)
上棟時
建築工事費の残代金
(建築工事費の約30%)
引き渡し時
諸費用
(登記費用や印紙税など)
  • 工事請負契約の前後
  • ローン契約時
  • 引き渡し時

このように、家・土地の代金は、多くの場合はまず手付金として10%ほどを先に支払い、後で残りを支払うと言った流れになります。また、売買契約やローンの契約には、諸費用に含まれる手数料や税金がかかり、手続きが進むごとに細々とした費用が必要になります。

1回1回の諸費用はそこまで高くなくても、数が多いだけに無視できる金額ではなくなるため、どんな費用が必要になるのか、あらかじめ確認・準備しておくようにしましょう。
それでは、家を建てる時に必要な費用を細かく分類してご説明します。

家を建てる時に必要な「建築工事費」の内訳

まずは、総額の大部分を占める「建築工事費」の内訳をご紹介します。
建築工事費とは、家本体を建てるために必要な「本体工事費」と、水や電気などを家に引き込む費用や、敷地内の外構工事費などが含まれる「付帯工事費」を合わせたものです。

一般的に「◯◯万円の家」と言えば、本体工事費の価格を表しているため、実際に建てようとすると、この価格に加えて付帯工事費も必要になります。つまり、本体工事費だけをみて資金計画を立ててしまうと、確実に予算をオーバーすることに。

「本体工事費(本体価格)」と「付帯工事費(本体以外)」両方の費用内訳を確認して、予算立てやスケジュール組みをしていきましょう。

”家本体の建築”に必要な「本体工事費(本体価格)」

本体工事費とは、住宅本体を建てるための費用です。
この本体工事費には、住宅本体だけでなく庭や駐車場といった建物以外にかかる費用も含まれます。また費用の内訳でみると、総額の70~80%をこの本体価格が占めるため、多くの方が一番重視する大きな費用と言えるでしょう。

さらに、本体工事費の内訳にはどんな項目があるのか?
その費用と工事の内容をそれぞれの項目ごとに見ていきましょう。これらの費用については、家づくりを依頼する住宅メーカーによって見積もりに含まれている場合もあれば、含まれていないケースもあります。そのため、あくまで費用の内訳を把握するための基準としてご覧ください。

もし仮に、住宅メーカーに出してもらった見積書に、各工事費の内訳が含まれていない場合は、念のためにメーカー担当者の方に確認を取るようにしましょう。

費用の内訳 工事の内容
仮設工事費 足場や仮設トイレ、廃材のゴミ箱などの設置
基礎工事費 ベタ基礎や布基礎など、家の土台となる部分の工事
躯体工事費 躯体(くたい:建築構造を支える骨組み)を組む工事
建具工事費 室内のドアや襖(ふすま)などを取り付ける工事
内装工事費 建物内の壁や天井、床を取り付ける工事
断熱工事費 断熱材を設置する工事
タイル・左官工事費 玄関や風呂などのタイル貼り、左官(壁塗り)する工事
ガラス・サッシ工事費 窓ガラスの取り付け、防水工事
屋根板金工事費 屋根に瓦や建材、雨どいなどを設置する工事
外壁工事費 外壁の塗装をはじめ、外壁の仕上げ全般の工事
防腐・防蟻処理工事費 シロアリ対策や防腐作業
空調工事費 24時間換気システムや空調ダクトを設置する工事
電気工事費 電気の配線やコンセントを設置する工事
配管工事費 水道やガスなどの配管工事
設備品の設置工事費 キッチン、風呂、トイレなどの住宅設備の設置工事
内装仕上げ工事費 壁や天井に塗装や壁紙を貼り、装飾を仕上げる工事

このように、一口に本体工事費と言っても内訳は様々。
住宅メーカーに間取りを依頼した際に受け取る見積書は、この本体工事費がメインになるため、次にご紹介する付帯工事費が入っていない場合があります。また、一般的に家づくりの費用の目安として使われている坪単価も、この本体工事費を坪数で割った値段です。

そのため、正確な予算決めをしていくためには、見積書に記載されている項目に「付帯工事費」が含まれているかを確認するのが重要で、また「坪単価」は、あくまで住宅購入費の目安と考えることです。

”家以外の工事”に必要な「付帯工事費」

付帯工事費とは、家本体の建築以外にかかる工事費用のことです。
たとえば、地盤調査や地盤改良、水道やガスなどの引き込み工事といった、住宅の建築以外、敷地内で行われる工事にかかる費用がこの付帯工事費にあたります。

本体価格に目が行ってしまい、意外と忘れがちな付帯工事費ですが、その費用は総額の15~20%と非常に高額です。前述したように、本体工事費の内訳によっては付帯工事費の項目が増えている場合があるので、こちらも同様、見積もりを受け取った際に以下と見比べましょう。

内訳 内容
解体工事費 元々住んでいた家など、土地に古い建物がある場合の解体工事
地盤調査費 家を建てる土地の性質や強度を調べる調査
地盤改良工事費 家の安定性を保つために地盤を補強する工事
引き込み工事費 水道・ガス・電気などのライフラインをその土地に引き込む工事
敷設工事費 土地に引き込んだライフラインを家の内部に引き入れる工事
外構工事費 門柱や門扉、カーポート、塀やフェンスなどの設置を行う工事
造園工事費 庭の石垣や植栽などを行う工事
屋外電気工事費 屋外の照明や給排水設備の設置を行う工事
特殊設備工事費 太陽光発電などを取り付ける場合の追加工事
空調設備工事費 エアコン本体や室外機、換気扇などを取り付ける工事
照明器具工事費 シーリングライトやダウンライトなどの照明器具を取り付ける工事
カーテン工事費 カーテンやブラインドの取り付けを行う工事
設計料 設計事務所や建築家に設計を依頼した場合の費用

付帯工事費の内訳を見ると、どれも生活をするために必要な工事ばかり。
家づくり全体の15~20%と大きな費用を占める理由は、入居してからの快適な生活・暮らしを支えるために必要なコストが含まれているからです。

さらに、家を建てるためにはさまざまな手続きが必要で、その手続きには手数料や税金を含めて諸費用がかかります。つぎに、住宅の工事以外にかかるコスト「諸費用」をご紹介します。

家を建てる時に必要な「諸費用(手数料・税金)」の内訳

諸費用とは、住宅の工事以外で必要となる費用全般のことです。
たとえば、住宅ローンの保証料や手続きにかかる手数料、消費税や固定資産税などの税金などがこの諸費用に含まれます。

これまでにご紹介した工事費用と比べると、一つ一つはそこまで高額にはなりませんが、この諸費用にまとめられる費用の種類が多く、すべての費用を合算すると総額の5~7%も占めることになります。

さらに、これら諸費用の支払いは、それぞれの手続きを進めるタイミングで現金払いとなるケースが多く、その支払い額も大小さまざまです。そのため、どのような手続きにいくらの費用が必要なのか?支払いのタイミングがいつなのか?あらかじめ確認・準備しておくようにしましょう。

費用の種類 内容
登記手数料 所有権の移行や家を担保にすることを登記するための費用
融資手数料 金融機関からローンを借りる場合の手数料
つなぎ融資手数料 工事期間に必要な費用を一時的に銀行から借りるための手数料
住宅ローン保証料 ローン保証会社に保証をしてもらった場合の費用
団体信用生命保険料 住宅ローンの契約者が返済能力を失った時(死亡など)、残金が弁済される保険
火災保険料 火災による損害を補填する保険
地震保険料 地震による損害を補填する保険
仲介手数料 仲介業者に支払う費用
印紙税 売買契約書や工事請負契約書を作成する際に貼る印紙の代金
消費税 2019年10月1日より8%→10%へ引き上げ
登録免許税 登記にかかる税金。登記手数料とは別に国に支払う
固定資産税
都市計画税
その年の1月1日付けの所有者に対して課税される税金。所有権が買主に移転する日付で日割り計算した差額を支払う
不動産取得税 不動産の取得にあたって、都道府県に支払う税金

このように、家を建てたり所有するには、多くの手続きが必要となり、手続きの度に手数料や税金を支払わなければなりません。また、手数料・税金とは別ですが、新居への引っ越し費用や家具・家電の購入費も忘れずに資金計画に組み込みましょう。

”土地の購入”に必要な費用

マイホームづくりを始めた方の中には、「住宅の購入とあわせて土地も購入予定」という方も多いのではないでしょうか?

土地の購入は、住宅購入についで大きな買い物です。当然、土地の購入を進めるための費用が発生しますが、その費用相場は総額の5~10%程度と言われています。とくに、土地を購入する際に支払う「手付金」が大きく、住宅建築の諸費用と同じく、現金払いとなることが多いので注意が必要です。

「住宅」と「土地」、両方の購入を検討されている方は、土地購入にかかる諸費用についても予め把握しておくようにしましょう。

土地の購入費用 契約時に手付金として支払い、引き渡し時に残りの代金を支払う。手付金の相場は土地代の5~10%
登記手数料 所有権の移行や土地を担保にすることを登記するための費用
仲介手数料 仲介手数料は「(売買価格×3%+6万円)×消費税」。契約時に仲介手数料の50%支払い、引き渡し時に残りの50%を支払う。
融資手数料 金融機関からローンを借りる場合の融資手数料
印紙税 売買契約書に貼る印紙の代金
測量費 土地の境界線や面積を明確にするための測量にかかる費用
固定資産税
都市計画税
その年の1月1日付けの所有者に対して課税される税金。所有権が買主に移転する日付で日割り計算した差額を支払う
不動産取得税 不動産の取得にあたって、都道府県に支払う税金

家の建築に比べると少ないものの、やはり多くの諸費用が必要になります。
また、仲介手数料には消費税がかかりますが、土地自体は消費の対象ではないため、購入費用には消費税がかからないことも特徴です。

高級注文住宅からローコスト住宅までの費用の違い

これまで、注文住宅を建てるための費用や予算、費用の内訳などご紹介してきましたが、次は、購入する住宅プランのグレードやハウスメーカーの特徴にフォーカスを当てて、その費用の違いをご紹介します。

ひと口に「ハウスメーカー」といっても、全国規模で展開する大手住宅メーカーから、ローコスト住宅を売りにする会社など、その種類や特徴はもちろん、費用の相場もさまざまです。

そこで、ハウスメーカーが提供する住宅プランを「ローコスト住宅」「一般的な注文住宅」「高級注文住宅」の3種類に分類して、それぞれの購入費の違いを分かりやすくご紹介します。住宅メーカー選びや住宅プランを決める、ひとつの目安としてご覧ください。

ローコスト住宅の費用

ローコスト住宅の大きな特徴は、住宅の購入費を安く抑えられること
20代の新婚家庭の方や、住宅の購入費を抑えた分を土地の購入費に回したい方などが、ローコスト住宅の購入を検討しているようです。

また、ローコスト住宅と明確に分類するハッキリした定義はありませんが、一般的に、住宅本体の価格が「1,000万円台~」、住宅面積「35坪~」、坪単価「20万~40万円」の新築住宅といわれています。大手ハウスメーカーの坪単価が50万円~70万円とされているので、ローコスト住宅の坪単価はかなり割安な設定と言えるでしょう。

さて、このローコスト住宅の購入費について、
「本体工事費」「付帯工事費」「諸費用」の内訳から、どのような予算組みをするべきなのか?今回は、「本体価格1,500万円で建てられる注文住宅」で予算の目安をシュミレーションしていきます。

本体価格1,500万円のローコスト住宅

  • 本体工事費:1,500万円
  • 付帯工事費:約280万
  • 諸費用:約90万円
  • 住宅購入の総費用:約1,870万円

※地域や坪単価によって費用は異なるため、目安としてご覧ください。

住宅本体の価格だけでなく、他の費用を加えてみるとイメージは大きく変わります。
また、ローコスト住宅の欠点として、間取りや設計の自由度が限定されることが多く、耐震・耐久性の高さを売りにする住宅メーカーと比べるとやや構造が劣ります。なかには、オプションの追加を重ねた結果、住宅購入費が高くついたケースもあるようなので、予算のシュミレーションをしっかり立てることが重要といえます。

一般的な注文住宅の費用

住宅金融支援機構が発表する、注文住宅を建てるのに掛かった建築費用(本体価格+付帯工事費)の全国平均は約3,390万円です。この3,390万円を一般的な注文住宅を建てる費用相場と考えて、予算の目安をシュミレーションしてみます。

建築費:3,390万円の注文住宅

  • 本体工事費:約2,710万円
  • 付帯工事費:約670万円
  • 諸費用:約190万円
  • 住宅購入の総費用:約3,570万円

※地域や坪単価によって費用は異なるため、目安としてご覧ください。

さきほどご紹介したローコスト住宅と比べると、住宅購入にかかる総費用は大きく膨らんだ印象を持つかも知れませんが、この価格が一般的な注文住宅にかかる費用相場と考えていいでしょう。

また、住宅購入費に3,500万円を掛けられるなら、住宅プランに始めから備わる標準仕様のグレードが高く、設計の自由度とコスト調整も優れた注文住宅が建てられるはずです。

高級注文住宅・邸宅型住宅シリーズの費用

最後に、高級注文住宅の費用を見て行きましょう。
「坪単価●●以上」「予算●●万円台~」といった、高級注文住宅を明確に分類するハッキリした定義はありませんが、大手ハウスメーカーが取扱う「邸宅型の住宅シリーズ」などが高級注文住宅に分類できます。今回は、「建築費用5,500万円で建てる高級注文住宅」を例にして、予算の目安をシュミレーションしていきます。

建築費:5,500万円の高級注文住宅

  • 本体工事費:約4,720万円
  • 付帯工事費:約885万円
  • 諸費用:約295万円
  • 住宅購入の総費用:約5,900万円

※地域や坪単価によって費用は異なるため、目安としてご覧ください。

邸宅型の高級注文住宅を例にすると、坪単価60万~100万円など、これまでにご紹介してきた注文住宅とは比べられないほど価格が跳ね上がります。また、予算5,000万~6,000万円まで掛けられるなら、かなり広い家を建てられるので、間取りや設備の自由度が高い住宅プランを選ぶことができます。

ローコスト住宅」「一般的な注文住宅」「高級注文住宅」の3種類に分類して、それぞれの購入費の違い、予算のシュミレーションをしてきましたが、どの住宅プランを予算に加えるべきか?大凡の目安などは見つかったでしょうか。

一生に一度になるかも知れない注文住宅で建てる家づくり。どれだけの費用を掛けるべきかは、その人の家づくりに対するこだわりや収入・予算の掛け方によってさまざまです。ただし、あらかじめ住宅購入に必要な費用をシュミレーションした上で、予算内に収められるように現実的な計画をたてることが大切です。

【予算オーバーしないコツ】注文住宅に必要な費用をシミュレーションしておこう

最後に、多くの方が陥りやすい「予算オーバー」を回避するためのコツと、資金計画を立てる際に役立つ、住宅購入費の「シュミレーション方法」をご紹介します。

注文住宅で建てる憧れの新築マイホームは、間取りや内装デザイン、建材や住宅設備にいたるまで、自由なアイデアとこだわりを盛込んだ、理想の住まいを形にすることができます。その反面、『住宅プランを固めていくうちにいつの間にか予算オーバー』といったことは多くあるようです。

予算オーバーを引き起こす主な原因と回避のコツ、生活に無理ない返済計画を立てるためのシュミレーション方法をご紹介します。

予算オーバーの主な原因と回避のコツ

まず、なぜ予算オーバーが起きてしまうのか?その大きな原因から回避するためのポイントをご紹介します。多くの場合、「見積書」に書かれた工事費の内訳を見たタイミングで予算オーバーに気付くようです。

大半は、これまでにご紹介してきた費用の内訳を勘違いしてしまう事が原因です。また、住宅プランの設計が進むにつれて、こだわりをアレコレ詰め込み過ぎたことから住宅設備費や、追加のオプション費用が想定より高くなった。というケースもあります。

時間を掛けてアイデアを出し合って決めた住宅プラン、予算オーバーでガッカリすることの無いように、その「主な原因」と「回避のコツ」を確認しておきましょう。

予算オーバーを引き起こす4つの主な原因

  1. 現実的な資金計画を立てていなかった。
  2. 住宅購入費の内訳をしっかり把握できていなかった。
  3. 住宅設備のグレードを高く見積もってしまった。
  4. オプション仕様の追加が後になって多くなった。
予算オーバーを回避する4つのポイント

  1. 今の収入・支払い状況から、現実的な住宅購入費をシュミレーションする。
  2. 家づくりにかかる全体の費用を予め把握しておく。
  3. 住宅プランを見直し、コストダウンできる費用の項目を探す。
  4. 住宅メーカー、もしくは住宅プランを改めて見直す。

予算オーバーを回避するポイントについて、下記のページにて費用の内訳・予算の決め方をまとめています。また、具体的な「住宅購入費の計算方法」もご紹介していますので、こちらの記事もあわせて参考にしてください。

注文住宅の価格相場と予算決め・費用を抑えるコツ

注文住宅の相場や費用、予算決めの方法やコストダウンのコツなどまとめました。自由で予算調整がしやすい注文住宅の家づくり。折角なら相場よりも安く住宅購入費を抑えて「こだわり」と「コストダウン」を両立させたい方も多いはず。土地アリと土地ナシの費用相場や予算1000万円台で建てられる注文住宅など、注文住宅のお金に関する役立つ情報をご紹介。

現実的な住宅購入費をシュミレーションしてみよう!

先ほどご紹介した「予算オーバーの主な原因」にも登場しましたが、住宅購入の予算や費用をあらかじめシュミレーションした上で、生活に無理ない返済計画を立てることは非常に重要なことです。

また、『今の年収を維持した場合、一体いくらの注文住宅が購入出るのか?』多くの方が疑問に思うはずです。まず簡単な方法として上げられるのが、住宅メーカーが無料で公開している「資金シュミレーション」を活用することです。

注文住宅の費用シュミレーションサイトを活用するには、家づくりのイメージや設計プラン、住宅ローンの返済計画などをある程度は固めておく必要があります。もし、入力を求められた項目をサクッと入れられない場合、家づくりのイメージや資金計画がまだ固まっていないのかも知れません。

この他にも、注文住宅を建てるための予算の決め方・費用の計算方法として、「預貯金の中から「準備資金」を決める」「住宅ローンの返済額から「借入額」を決める」「「準備資金」と「借入額」から『住宅購入の予算』を決める」と、大きく3つのステップでシュミレーションすることもできます。

これら現実的な資金計画を立てていくための、予算の決め方や費用の計算方法など、下記のページにもまとめていますので、こちらの記事も合わせて参考にしてみて下さい。

注文住宅の価格相場と予算決め・費用を抑えるコツ

注文住宅の相場や費用、予算決めの方法やコストダウンのコツなどまとめました。自由で予算調整がしやすい注文住宅の家づくり。折角なら相場よりも安く住宅購入費を抑えて「こだわり」と「コストダウン」を両立させたい方も多いはず。土地アリと土地ナシの費用相場や予算1000万円台で建てられる注文住宅など、注文住宅のお金に関する役立つ情報をご紹介。

まとめ:注文住宅の家を建てるための費用と予算

ここまで、実際に家を建てるために必要な費用の種類、ローコスト住宅から高級注文住宅までの費用・特徴の違い、そして予算オーバーをしないコツをご紹介しました。

このサイトをご覧の方は、あらかじめ必要な手続き・費用をしっかり把握しておこうと思っている方だと思います。しかし、家を建てる費用=家の本体価格と思って家造りに取り掛かり、実際に見積もりを受け取ったり、打ち合わせを行うに連れて予算オーバーしてしまうケースは少なくありません。

無理のない予算で、スムーズに理想の家を建てるためにも、予算の決定は慎重に行いましょう。