注文住宅の価格相場と予算決め・費用を抑えるコツ

注文住宅の価格相場と予算決め・費用を抑えるコツ

自由な設計ができて予算調整もしやすい”注文住宅の家づくり”。
せっかくゼロから設計していくのであれば、「平均的な相場よりも費用を安く抑えて、賢く理想のマイホーム購入を実現したい!!」という方も多いのではないでしょうか。

注文住宅の価格や相場は、家を建てる地域や敷地面積、住宅の構造や設備などによって大きく変わります。そのため、住宅購入費をできるだけ安く抑えるためには、注文住宅の価格相場と費用の内訳を把握した上で、正確な予算決めをするのが必要不可欠です。

このページでは、注文住宅で建てるマイホームづくりに必要な「注文住宅の価格相場」や「費用の内訳と予算決めの方法」、「住宅購入費を抑えるコストダウンのコツ」などご紹介します。

一般的な注文住宅の価格・費用の相場っていくら?

注文住宅で家を建てるための住宅購入費の相場について、「住宅金融支援機構」が発表する、フラット35利用者の調査レポートによると、全都道府県の平均費用は『約3,396万円』とされています。(※2018年度)

ただし、これはあくまで全国平均の費用相場です。
大手の住宅メーカーだけでなく、低価格を売りにするローコスト住宅が売りのハウスメーカーに目を向けると『1,000万円台~2,000万円で建てられる注文住宅』や、『平均相場より安く費用を抑えられる住宅プラン』など、20代でも購入しやすい低予算で建てられる注文住宅も数多くあります。

では具体的に、注文住宅の価格や費用の相場はいくらなのか?全国平均の相場から予算ごとの注文住宅、坪単価ごとの価格相場など、見ていきましょう。

【2018年度・全国版】注文住宅の建築費相場と住宅面積

地域 住宅面積(㎡) 建設費(㎡)
全国平均 126.8 3,396.6
三大都市圏 126.6 3,582.7
首都圏 125.4 3,689.0
近畿圏 127.6 3,493.2
東海圏 128.1 3,455.6
その他 地域 127.0 3,225.6

※出典:「住宅金融支援機構」フラット35利用者の調査レポート

※住宅面積:バルコニー部分を除いた専有面積

※建設費:住宅建設にかかる費用の合計額

こちらは、住宅金融支援機構が発表したフラット35利用者の調査レポートから、2018年の注文住宅の建築費と住宅面積の平均をまとめたものです。

全国の平均費用でみると、住宅面積126.8㎡にかかった建設費は約3,396万円。地域や敷地面積によって開きがありますが、およそ3,200万~3,600円が注文住宅の建築費用の相場といえます。また、都道府県別でみると、もっとも建設費が高かったのが東京都の3,973.1万円。反対に最も安かったのが鹿児島県の2,843.4万円でした。

当然、敷地面積が小さくなるほど建築費用は低く収まりやすくなるため、多くの場合は延床面積を基準にした「坪単価」が住宅購入費の相場や目安に見られています。

この坪単価について、計算方法や相場の見方を知りたい方は「坪単価とは?坪単価の計算方法と正しい使い方」も一緒にご覧ください。住宅メーカーによってなぜ坪単価の見方が違うのか?その理由が分かるはずです。

坪単価とは?坪単価の計算方法と正しい使い方

坪単価とは、1坪あたりの建築費を表したもので、「本体価格 ÷ 延床面積」で算出されます。多くの方が住宅購入費の目安に使っている坪単価をですが、実はほとんどの人が使い方を間違っています。ここでは、坪単価とは?計算方法は?といった基本的な部分から、正しい坪単価の知識・使い方をご紹介。

まずは、地域ごとの注文住宅の価格相場からご覧いただきましたが、なかには「上物だけに3000万以上の費用を掛けるなんで自分にはムリ!」「20代でこれだけの住宅ローンを抱えるのは重たすぎる!」という方もいるかも知れません。

冒頭でもお伝えしたように、住宅メーカーの中には、若い世代でも手が届くローコスト住宅を売りにする施工会社も数多く存在します。予算1000万円台のローコスト住宅を例に、その特徴などをご紹介します。

予算1000万円台で建てられる注文住宅

さっそく、予算1000万台で建てられる注文住宅の特徴を見ていきましょう。

いわゆるローコスト住宅を扱う施工会社は、「レオハウス」「ヤマト住建」「タマホーム」「クレバリーホーム」「アイフルホーム」「アキュラホーム」などが代表的な住宅メーカーです。その中から「レオハウス」の主力商品「大人気のCoCo」をピックアップしてご紹介します。

レオハウス

住宅メーカー:
レオハウス
住宅の本体価格:
30坪/1,160万円
特徴:
レオハウスは、全国の引渡し棟数2万棟を超えるローコスト住宅を代表するハウスメーカー。主力商品の「大人気のCoCo」は、ローコストでありながら「自由設計」を採用し、数多くの住宅設備の仕様も選択することができます。

※建設地域・敷地面積・設備のグレードなどによって、住宅購入費は異なります。
あくまで参考情報としてご覧下さい。

こうしたローコスト住宅の購入を検討する方の多くは、住宅本体に予算を割くのではなく土地の立地条件や生活環境の良さに予算を掛けたい方が多いようです。ただし、設計の自由度が低くオプション料金が高くなるなど、ローコスト住宅ならではのデメリットもあるので、予算決めや住宅メーカー選びは慎重に行う必要があります。

この他にも、予算別のローコスト住宅の特徴や間取りなど、「2000万円台の注文住宅」「1000万円台の注文住宅」にまとめています。予め住宅購入の予算を決めている方は、こちらの記事もあわせてご覧になってください。

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つぎに、住宅の坪数に応じた価格の相場を見ていきましょう。すでに土地を持っている方や、住宅の延床面積や間取りのイメージができている方は是非参考にしてください。

30坪~40坪で建てる注文住宅の価格相場

先ほどご紹介した、住宅金融支援機構の2018年度調査レポートのデータをもとに、「30坪」と「40坪」の敷地面積に建てられた注文住宅の価格相場を算出します。

全国平均の住宅面積が「126.8㎡」という結果でしたので、坪単価に換算すると「約38坪」。住宅本体にかかる建設費の平均が「約3,396万円」でしたので、この場合の坪単価は、3,396万円 ÷ 38坪 = 約89万円 となります。

この坪単価89万円を基準として、
もし仮に、30坪の注文住宅を建てたときの価格相場は「約2,670万円」。
40坪の注文住宅を建てたときは「約3,560万円」と、大凡の価格相場を割り出すことができます。

ただし、これらの価格相場はあくまで「住宅面積」を基準とされているため、一般的な坪単価の計算に使われる「延床面積」ではありません。住宅メーカーによっても坪単価は大きく違ってくるため、もし正確な住宅購入費を知りたい方は見積もりを出してもらうようにしましょう。

平屋住宅と2階建て住宅の値段、価格が高くなるのはどっち?

一般的な注文住宅のイメージといえば、2階建て、都心部になると3階建ての新築住宅。と思われがちですが、最近では、若い世代の方でも新築の平屋住宅を建てるケースが増えていると言われています。

新築の平屋住宅に魅力を感じる方の中には、『2階建てと平屋住宅、建築費用が高くなるのはどっち??』という疑問を持たれる方も多いのではないでしょうか。多くの場合、『2階建て住宅の方が建材費が多くかかるので高くなる。』というイメージが持たれていますが、実は、平屋住宅の方が建築費用は高くなるとされています。

平屋住宅の方が割高になるワケ

  1. 広い敷地面積を必要とするため「建材コストの大きい『基礎』と『屋根』にかかる費用が増える」
  2. 平屋の建築資材を用意されていないことが多いため「資材コストが割高に設定されている」

これらの理由から、平屋住宅の方が坪単価が割高になると考えられています。

ただし、依頼する住宅メーカーや設備・仕様のこだわりなどによって、建築費用は大きく変わるので、必ずしも平屋住宅の方が割高になるというわけではありません。

新築の平屋住宅にも、費用を抑えるコストカットの方法は数多くあります。まずは、家づくりにかかる費用には何があるのか?その費用の内訳から正しい予算を決めていくことが重要と言えるでしょう。

注文住宅の家を建てるための費用内訳と予算の決め方

ここまで、一般的な注文住宅の費用・価格の相場を、「全国の建築費」「購入予算の金額」「坪単価」「平屋と2階建て住宅」と、4つのパターンでご紹介してきましたが、注文住宅の家づくりにかかる費用や価格のこと、大体のイメージは掴めたでしょうか?

つぎに、注文住宅を建てるためにかかる費用の内訳と、住宅購入の予算の決め方をご紹介します。注文住宅の家づくりを賢く進めていく上で、重要なことが「予算の決定」です。またその予算を決めていくためには「費用の内訳」を知る必要があります。

住宅購入の最終段階では、住宅メーカーに出してもらった「見積書」を比較して、予算内に収まるのか?コストダウンできる科目はないか?と、条件に合う施工会社を選んでいくので、「費用の内訳」と「予算の決め方」を予め把握しておくことが賢い家づくりのコツと言えるでしょう。

注文住宅を建てるための費用の内訳

注文住宅の建物本体にかかる費用は大きく、「1 本体工事費」「2 付帯工事費」「3 諸費用(その他費用)」の3種類。これらの費用を合算したものが住宅購入の総費用になります。

注文住宅を建てるための費用の内訳
住宅本体の費用内訳
1 本体工事費 住宅本体にかかる費用のこと。基礎工事から家の骨組み、屋根や内外装、設備などが本体工事費に含まれます。一般的な本体工事費の割合は、総費用の約7割とされています。
2 付帯工事費 住宅本体以外にかかる費用のこと。フェンスや門扉、アプローチや庭の植栽など「外構工事」をはじめ、「屋外給排水工事」や建替えの「解体工事費」「地盤改良費」などが付帯工事費に含まれます。付帯工事費の割合は、総費用の約2割とされています。
3 諸費用(その他費用) 住宅ローン手数料や登記費用、各種保険や不動産取得税や固定資産税、地盤調査費など住宅の工事以外にかかる手数料のこと。諸費用の割合は、総費用の約1割ほどとされています。

新築の住宅購入を検討する際の注意点として、インターネット広告や新聞の折り込みチラシなどで見かける、『坪単価20万円台からのマイホームづくり』や『本体価格●●●万円からのローコスト住宅』といった魅力的な言葉。これらの中には「本体工事費(本体価格)」だけが対象とされていることが数多くあります。

今でも十分、購入できそうなお手軽な金額かも?』と思っても、実際は、付帯工事費と諸費用を含む、総費用の3割が予算に含まれていないケースも多々あります。こうした予算組みの失敗をしないためにも、住宅購入にかかる費用の内訳を十分把握した上で、しっかりとした予算決めをするように心がけましょう。

また今回は、家づくりの費用の大半を占める3つの内訳をまとめましたが、住宅メーカーに出してもらう見積書には、これら費用の項目がもっと細かく記載されています。「費用の詳しい情報」や「支払いのタイミング」については、「家を建てるための費用・予算はどれくらい?」にまとめています。コチラも合わせてご覧になって下さい。

家を建てるための費用・予算はどれくらい?

注文住宅で家を建てるための費用は、「本体工事費」「付帯工事費」「諸費用」の3種類。そして、土地を購入するための費用は、「土地代」と「諸費用」の2種類です。予算オーバーしないためにも、いつどんな費用が必要なのか、あらかじめ資金計画に組み込んでおきましょう。

住宅購入のための予算の決め方・費用の計算方法

一生で一度の買い物かも知れない注文住宅の家づくり。とても大きな買い物になるだけに、住宅購入の予算や費用を予めシュミレーションした上で、『生活に無理のない範囲で住宅ローンを早く返済したい。』と考える方も多いのではないでしょうか?また、今の年収から現実的な住宅購入の費用相場を知りたい方も多いはず。

注文住宅を建てるための予算の決め方・費用の計算方法を3つのステップにまとめました。住宅ローンの返済計画や費用のシュミレーションの目安としてご活用ください。

STEP1:預貯金の中から「準備資金」を決める
まず、住宅購入にあたって”現金”で支払われる項目に予算を割り振っていきます。大きくは、住宅購入時に必要となる「諸費用」、住宅ローン借入時に支払う「頭金」、入居後の生活を見越した「引越し費用・家財費用」、新生活をスタートしてから使う「生活予備費」の4つ。
このうち「諸費用」と「頭金」を合算したのが『準備資金』です。諸費用は、住宅の本体価格(本体工事費)の6%~10%が目安とされていて、仮に、2,000万円の注文住宅を購入予定の場合、諸費用はおよそ120万円~と予算組みする必要があります。
また、住宅購入と合わせて土地の購入も予定している方は、不動産会社に支払う「手付金」が予算に加わるのを忘れないようにしましょう。(※今回は、土地購入にかかる手付金は含まれていません。)
STEP2:住宅ローンの返済額から「借入額」を決める
一般的に住宅ローンの返済額は「返済負担率」を目安に考えることが多く、「年収 ×【返済負担率】÷ 12ヵ月」と計算した上で、「返済負担率:25%以内」が安全だと言われています。仮に、年収600万円だった場合『12.5万円』が月々の返済目安になります。また、現在支払っている家賃を住宅ローンの返済額と考えるのも良いでしょう。
住宅ローンの返済額が決まったら、次に「借入額」を決めていきます。期間35年・金利1.2%で返済計画を立てたとすると、『月々の返済額の340倍』が大まかな借入額の目安とされています。先ほどの返済額を例にすると『4,250万円』が借入額の目安です。
STEP3:「準備資金」と「借入額」から『住宅購入の予算』を決める
最後に、住宅購入にかかる予算の総額を決めます。STEP1で決めた『準備資金』とSTEP2の『借入額』を合算して、『諸費用』を差し引いた金額が『住宅購入の予算』です。
これまでの購入予算の例をすると、準備資金800万円、住宅ローンの借入額4,250万円、諸費用が6%とした場合、住宅購入の予算は『(800万円+4,250万円)÷ 1.06 = 約4,760万円』と計算できます。

住宅購入の予算 = (準備金 + 借入額 )÷ 諸費用

皆さんの預貯金、年収、返済計画を当てはめてみると、現実的な予算決めの目安が具体的にはじき出されたのではないでしょうか?

ご紹介した予算の決め方、費用の計算方法はあくまで目安としてお考えください。住宅メーカーによって坪単価が大きく変わる上、住宅設備のこだわりや仕様のグレードなどによって費用や予算の考え方は違ってきます。

もっと具体的に予算決めや返済計画などを立てたい方は、「注文住宅の費用シュミレーションに役立つ!無料アプリ・WEBサイト」にまとめています。現在の収入や予算から住宅購入の計画を立てたい方は、こちらの記事もあわせてご確認ください。

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土地アリ?それとも土地ナシ?土地の有無で大きく変わる、注文住宅の予算と費用

これまで、注文住宅で家を建てるための住宅購入の費用や予算についてご紹介してきましたが、必ずしも土地を持っている方ばかりではありません。なかには、住宅の購入と土地の購入をあわせて考えている方も多いのではないでしょうか?

土地あり」と「土地なし」では、同じ新築の住宅購入でも必要な費用は大きく変わります。例えば、2018年の注文住宅の費用相場でみると、首都圏で平均1,000万円以上の開きが見られます。

住宅購入費に次いで、大きな買い物となる土地の購入。土地アリと土地ナシでどれだけ費用に違いがあるのか?土地を含めた場合の予算の目安はいくらなのか?全国平均の費用相場を見ていきましょう。

「土地あり」と「土地なし」の費用相場を比較

これまでに何度かご紹介した、住宅金融支援機構の2018年調査レポートを元に、「土地あり」と「土地なし」の費用相場を比較して見てみましょう。

「土地あり」と「土地なし」の費用相場を比較
2018年版・注文住宅(全国)の土地アリ/土地ナシの費用相場
土地なし 土地あり
全国平均 3,395万円 4,113万円
首都圏 3,694万円 4,775万円
近畿圏 3,504万円 4,227万円
東海圏 3,456万円 4,107万円
その他 地域 3,228万円 3,762万円

当然のことですが、住宅と合わせて土地を購入すれば、その分、家づくりにかかる総費用は高くなります。全国平均でみるとその差額は718万円。この差額を大凡の土地代と考えると、首都圏では平均1,000万円以上の費用が必要で、都市部になると土地代はさらに高額になります。

土地ありと土地ナシの注文住宅の費用について、予算の相場や頭金の目安など、「土地のアリ/ナシで違う予算と頭金の相場」に詳しくまとめています。住宅と土地を合わせて購入を検討されている方は、こちらの記事も一緒にご確認ください。

【家を建てる費用】土地のアリ/ナシで違う!予算と頭金の相場

家を建てる費用は、土地のアリ/ナシで大きく異なります。土地アリで家だけを建てる場合はまだしも、土地ナシの場合は大きく予算を削られることに。ここでは、土地アリ/ナシで予算・頭金はいくら違うのか?をベースに、土地と建物の予算配分についてご紹介します。

【注文住宅を建てる土地の探し方】失敗しないコツと手順

注文住宅用の土地探しで失敗しないために!土地探しを依頼するのはハウスメーカー?不動産?といったよくある疑問はもちろんのこと、周辺環境がわかる用途地域の調べ方や現地でチェックすべき項目といった、土地探しで失敗しないコツ・ポイントもご紹介。

住宅の購入」と「土地の購入」、家づくりに必要な費用とその相場などをご紹介してきましたが、決して安い買い物にはならないため、多くの方が現実的な予算決めと返済シュミレーションを立てて、削れる費用は抑えて賢く家づくりを進めていきたいはずです。

こうした計画的な家づくりを目指す方に役立つ、予算オーバーのトラブルを回避する「コストダウンのコツ」をご紹介します。

家を建てるための費用を抑える!コストダウンのコツ

注文住宅で建てる新築の家づくりは、間取りや内装へのこだわり、建材や住宅設備のデザインなど、設計の段階から様々なアイデアを盛込んで理想のマイホームを形にすることができます。

しかし一方で、マイホームの住み心地や機能性へのこだわりが強すぎるあまり、設計の段階から想定していた予算を大きくオーバーしてしまうことも。一生に一度かも知れない初めての家づくりだからこそ、こだわり抜いた自慢のマイホームにしたいと思うのは当然のことです。

限られた予算の中で、『建てて良かった』と思える理想の家づくりを実現するためには、効果的なコストダウンの工夫が欠かせません。家づくりのこだわりとコストダウンを両立させるポイントとは何か?数あるコストダウンのコツから代表的な3つをご紹介します。

建物の形・間取りのレイアウトをシンプルにする

住宅全体のコストの中で、大きなウエイトを占めているのが建物の形と間取りです。たとえば、同じ延床面積の2階建て住宅を設計した場合、1階と2階の広さが違う家と、1階・2階ともに同じ広さの家では、後者の方が割安な予算で建てることができます。

平屋住宅と2階建て住宅の値段、価格が高くなるのはどっち?』でもご紹介しましたが、建材コストが大きく膨らむのは「基礎工事」と「屋根工事」です。1階が広くなればその分、基礎工事の面積が広くなり、上下階の床面積が違うと屋根工事が複雑化するため、その分コストは高くなります。

また、部屋の数を減らして、シンプルな間取りにすることでもコストダウンは可能です。部屋の数が多ければ多いほど、「間仕切り壁」や「ドア」「収納」などの材料・工事費がかかります。このほか、襖(ふすま)や障子、床柱など材料費が高くなる「和室」を作らない。というのもコストダウンのコツです。

設備や仕様、建材のグレードを見直す

同じ価格の住宅プランだとしても、「建材・部材」「設備機器」などのグレードを見直すことでコストを大きく下げることができます。たとえば、フローリングに使われる「無垢材」。一枚物の無垢材は価格が高くなるため、UNIタイプや幅の狭い木材にすると2~3割ほどコストを下げられます。

また、システムキッチンの配置を見直すだけでもコストを抑えることできます。メーカーやシリーズによって様々ですが、対面式のオープンキッチンやアイランド型と比べて、壁付のI型キッチンの方が割安とされています。キッチン周りの設備機器や収納などを工夫することでコストダウンはできます。

ただし、住宅の基礎部分や構造に関わる部分など、耐震・耐久性に影響する設備については逆にお金を掛けて、コストを削らない考えを持った方がいいです。生活環境や家族構成の変化によって、将来リフォームを検討したとき、基礎や構造部分が弱いと補強するためのコストが掛かってしまい、逆に高くついてしまうケースもあります。

複数の住宅メーカーから見積りを取寄せる

コストダウンを徹底的にこだわるならば、複数のハウスメーカー・工務店から見積書を出してもらうのが確実な方法です。家づくりのこだわりとコストダウンを両立するためには、より現実的でハッキリとした予算の内訳を把握するのが一番。

ハウスメーカー・工務店から出してもらった見積書には、家づくりに必要な費用の内訳が細かくハッキリと書かれているため、いくつかの見積書が手元にあれば、住宅メーカーごとの特徴をはじめ、それぞれの費用の相場を比較しながらコストダウンの目星をつけることができます。

また、住宅購入をした人の多くは4社~5社の住宅メーカーを比較して、家づくりのこだわりとコストカットを両立させる施工会社を決めると言われています。住宅購入の費用や坪単価の目安がある程度固まっている方であれば、まずは条件にあった住宅メーカーの資料を取寄せてみるといいでしょう。

新築で予算オーバー回避のために削るところは?注文住宅のコストダウンの方法15選!

新築の注文住宅を建てるとき、多くの方が陥る問題が「見積もりを見てから気づく予算オーバーの失敗」です。数あるコストダウンの方法の中から「外構」「設備」「間取り」「家の形」の4つをご紹介するほか、絶対削るべきではない!3つの住宅性能について解説します。

まとめ:注文住宅の価格相場は購入予算の目安程度に。

これまで、注文住宅の「価格の相場」や「費用の内訳」、「予算決めの方法」や「コストダウンのコツ」など、”お金”にまつわるアレコレをご紹介してきましたが、賢く計画的な家づくりを実現するためのイメージ固めはできたでしょうか?

インターネットで検索すれば、大手ハウスメーカーやローコスト系住宅メーカー、工務店などその費用や価格、坪単価もさまざまで、住宅設備のこだわりや仕様のグレードなどによって費用や予算の考え方は違ってきます。そのため、注文住宅の価格相場は購入予算の目安程度に留めておくようにしてください。

住宅購入の最終段階では、住宅メーカーから出してもらった見積書を比較して、条件にあった施工会社を1社に絞り込みます。ここにたどり着くためにも、「家づくりのこだわり」と「無理ない現実的な予算」をしっかり固めた上で、候補となる住宅メーカーを数社選んでいくようにしましょう。